え、あの丸亀製麺がまた閉店！？そんな声をSNSでよく見かけませんか？
値上げや競合の影響だろうと考える人も多いですが、実はもっと根深い黒い理由があるのです。
外からは見えない従業員の労働環境や本部の戦略が、閉店ラッシュの裏に潜んでいるとしたら…今回はその真相に迫ります。
相次ぐ閉店ラッシュに見える理由
丸亀製麺は、株式会社トリドールホールディングスが運営するセルフ式讃岐うどんチェーンです。
2000年に兵庫県加古川市で1号店をオープンして以来、全国47都道府県に出店、さらに海外展開も進め今や世界規模で展開する一大ブランドとなりました。
しかし近年、SNSや口コミで「また近所の丸亀製麺が閉店している」という声が目立つようになっています。
実際、2020年以降は全国で一定数の閉店が続き、2024〜2025年にも複数店舗の撤退が確認されています。
リストアップされた閉店店舗を見ると、町田店・西新宿7丁目店・川崎ソリッドスクエア店・日比谷帝劇ビル店など、都市部の店舗も少なくありません。
では、なぜこれほどの閉店が相次いでいるのでしょうか…？
経営を直撃するコスト高騰の波
閉店の大きな理由のひとつが、コストの上昇です。
丸亀製麺は国産小麦100%を使用し、各店舗で製麺するというこだわりを持っています。
これ自体は大きな魅力ですが、同時にコスト面では大きな負担となります。
- 原材料費：小麦や天ぷら用の油、具材などの価格が高騰
- 人件費：店内製麺を行うため、一定以上のスキルを持つ従業員が必要
- 光熱費：大釜や製麺機を動かすため、水道・電気・ガス代が一般的な飲食店より高い
こうしたコスト増は利益を圧迫し、とくに売上が安定しない立地の店舗では採算割れを招きやすくなります。
結果として、経営効率の観点から閉店を余儀なくされるケースが増えているのです。
実際、釜揚げうどん（並）は販売当初から比べて約100円値上がりしており、消費者の「値上げ疲れ」も影響しています。
物価上昇と値上げのダブルパンチは、客足の減少にもつながっているのです。
競合と地域性が突きつける厳しい現実
もう一つの要因は、競合の存在です。
全国チェーンでは、はなまるうどんが代表的なライバルですが、実際には地域密着型の強力なチェーンが各地で立ちはだかります。
たとえば九州北部では、資さんうどんが圧倒的な支持を集め、関西では老舗の讃岐うどん店が根強い人気を誇ります。
全国的なブランド力がある丸亀製麺でも、ローカルで強いファンを持つ店との競争では苦戦することが多いのです。
つまり、地域ごとに収益性の差が大きく、閉店の判断はエリアごとの勝ち負けが色濃く反映されているのです。
拡散された過酷すぎる労働環境
最近特に注目されているのが、丸亀製麺の労働環境の過酷さです。
これは閉店ラッシュの背景を語る上で欠かせない要素でしょう。
元従業員や現場関係者の声として、以下のような実態がSNSや動画で拡散されています。
- 新人でも数か月で店長代理・店長を任されるケース
- 複数店舗を兼務させられる店長が存在
- シフト不足を社員が穴埋めし、12〜15時間労働になることも
- 休日でもクレーム対応や欠勤補填で呼び出される
- サービス残業やタイムカード改ざんの疑惑
もちろん、全員がこのような環境に置かれていたわけではありません。
ただ「実際に経験した人がいた」ことは確かであり、だからこそ誇張表現を交えた動画や記事が大きな共感を呼んでいるのです。
さらに2023年には「シェイクうどんにカエル混入事件」が発生し、衛生管理体制への疑念も広がりました。
現場の余裕のなさが、ブランドイメージの低下や店舗閉鎖につながったと見られます。
つまり、閉店の裏には単なる経済合理性だけでなく、人材の疲弊と労働環境の限界が色濃く反映されているのです。
まとめ
丸亀製麺の閉店ラッシュは単なる経営不振ではなく、複数の要因が複雑に絡み合った結果です。
原材料や光熱費の高騰、地域ごとの競合激化に加え戦略的なスクラップ＆ビルドが背景にあります。
さらに、SNSで拡散された現場の過酷な労働実態も、従業員の定着を難しくし、閉店を加速させる要因のひとつとなっています。
今後は「人を守れる経営」ができるかどうかが、丸亀製麺の未来を左右すると言えるのではないでしょうか。
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