見た目はキレイでも、実は過去に事件や事故があった「事故物件」、今住んでいる部屋、あるいは内見中の物件は本当に大丈夫ですか?
今回は、不動産会社がなかなか教えてくれない、でも現場ではよくある、事故物件を見抜くための4つのポイントを紹介します。
事故物件を見抜く4つのサイン

不自然なリフォームに注意
事故物件の中には、問題のあった箇所だけを限定的にリフォームして貸し出されていることがあります。
たとえば「床の一部分だけが新しい」「壁紙がそこだけ張り替えられている」など、全体の調和が取れていない内装は、過去の痕跡を隠す目的のリフォームである可能性があります。
特に、孤独死や自殺などで一部が損傷した場合、その部分だけ改修されることが多く、不動産会社が明言しない限り気づきにくいのが現実です。
内見時には部屋全体の統一感や、設備の使用感の違いに注目してみましょう。
建物名の変更履歴がある物件
事故物件対策の一環として、建物名の変更は意外とよく行われます。
特に重大な事件が報道された建物などは、名前を変えてイメージを一新し、心理的なネガティブ印象を払拭しようとするケースがあります。
変更された建物名の情報は、グーグルマップの過去データや、古い不動産情報サイトで調べることができます。
短期間で改名されていたり、周囲の住人に以前の名称を聞いたときに曖昧な反応が返ってきた場合は、何らかの理由を疑ってもよいかもしれません。
隣室が空室のまま
あなたが検討している部屋の両隣や上下階が長期間空室だった場合、その理由に注目する必要があります。
建物自体にまつわる悪い噂、過去のトラブル、あるいは居住者が短期間で次々に退去しているといった事情が背景にあるかもしれません。
特に、周囲にだけ空室が集中している場合は「過去に事件があった部屋だから住みたくない」という地元住民の暗黙の共通認識が形成されている可能性があります。
ポストにチラシが溜まっている、電気メーターが動いていないなどの細かいサインも見逃さずにチェックしましょう。
条件が良いのに安すぎる?
駅近・築浅・間取り良し、それなのに家賃が相場より1〜3割も安い。
そんな物件に出会ったら、「何か理由があるのでは?」と一歩立ち止まってみてください。
事故物件は心理的瑕疵(しんりてきかし)物件として一時的に説明義務がありますが、一定期間が経つと告知義務がなくなるため、自然と安い家賃で出されることがあります。
見た目や条件だけで「掘り出し物だ」と飛びつくのではなく、周辺相場と比べて価格が異常に低い場合は、事故歴・過去のトラブルの可能性も含めて冷静に検討するべきです。
まとめ
事故物件は外見からは分かりにくく、気づかないうちに契約してしまうリスクもあります。
不自然なリフォーム、建物名の変更、隣室の空室状況、そして妙に安い家賃、これらはすべて「何かあったかもしれない」兆候です。
不動産会社だけに頼らず、現地の観察や相場比較を自分の目で行うことが、後悔のない部屋選びにつながります。
安さや条件の良さの裏に潜むリスクを見抜くために、冷静かつ慎重な判断を忘れないようにしましょう。
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