山奥の国道沿いなど、周囲に民家も商店もない場所で、ポツンと置かれた自動販売機、人通りが少ないにもかかわらず、飲み物が冷やされ続けている光景には不思議なものがあります。
全国的に自販機の台数が減少するなか、なぜこうした場所に設置され使われなくなっても撤去されないのでしょうか。
なぜ田舎道に自販機が？1日数本でも成り立つ意外なビジネス
日本の自販機文化が大きく発展したのは、高度経済成長期のことです。
1960年代にはコカ・コーラなどの飲料メーカーが自販機の設置を進め、1970年代には温かい缶コーヒーを販売できる機種が登場したことで、季節を問わず飲料を販売できるようになりました。
その普及を支えたのが、フルオペレーション方式と呼ばれる仕組みで、土地所有者は設置場所と電気を提供し、飲料メーカーや専門業者が機械の設置、商品の補充、売上金の回収などを担当、土地所有者は売上に応じた手数料を受け取るため、比較的少ない負担で副収入を得られるのです。
例えば、160円の飲料が1本売れるごとに24円の手数料が入る契約なら、電気代が月3,000円の場合、月125本ほど売れれば電気代を回収できます。
一方、業者側にも設置する理由があり、補充トラックがすでに巡回している道路沿いなら、追加の配送費用を抑えられるうえ、ライバル企業に販売場所を奪われないというメリットもあるのです。
つまり、田舎道の自販機は必ずしも単体で大きな利益を生む必要はなく、配送ルート全体の採算や販売戦略によって維持されてきたと考えられます。
稼働してない自販機が撤去されない理由
長年日本の風景に溶け込んできた自販機は、現在大きな転換期を迎えています。
国内の自販機や自動サービス機などの設置台数は、2025年末時点で約388万台とされ、かつてのピーク時と比べて減少しています。
背景には人口減少やコンビニ、ドラッグストアとの価格競争に加え、補充スタッフの人手不足や物流費の高騰があります。
かつては配送のついでに立ち寄れた場所でも、維持費が売上を上回るケースが生じているのです。
さらに地方では、すでに営業を終えた自販機が撤去されず、道路沿いに残されていることもありますが、機械が放置される理由として考えられるのが、撤去費用や所有権の問題です。
古い自販機の場合、設置業者が廃業していたり、契約関係が不明になっていたりすると、土地所有者だけでは処分を進められない場合があります。
また、商店の閉店とともに電源だけが切られ、そのまま残されるケースも考えられますが、放置された自販機のすべてがこうした事情によるものとは限りません。
それでも、かつて利益を生み出していた機械が役目を終え、誰にも使われないまま残されている光景は、日本の自販機文化が迎えた変化を象徴しているようにも見えます。
何気なく通り過ぎていた田舎道の自販機も、これから少しずつ姿を消していくのかもしれません…。
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