かつて街の至るところにあったTSUTAYA、しかし近年は閉店が相次ぎ、大阪でも長年親しまれてきた大型店の営業終了が発表されています。
サブスクの普及でレンタル業界が衰退したことは大きな要因ですが、同じレンタル大手だったゲオの業績は好調、かつてライバルだった両社はどこで道が分かれたのでしょうか？
TSUTAYAはなぜ閉店ラッシュに？
レンタルビデオ店は1980年代後半から全国へ広がり、1990年代半ばには店舗数がピークを迎え、代表格だったTSUTAYAは最盛期に全国1500店弱まで店舗網を拡大したとされています。
しかし、動画配信や音楽ストリーミングが普及すると、DVDやCDを借りる需要は急速に減少、TSUTAYAは667店舗、そのうちレンタルを扱う店舗は約250店まで減ったとされています。
時代の変化に伴い、動画配信「TSUTAYA TV」を展開、約6000万人規模まで拡大したTポイントを軸に巨大な経済圏を築こうとしたほか、現在は書店やカフェを組み合わせた店舗にも力を入れています。
しかし、Tポイントも競争激化の末、2024年に旧Vポイントと統合され、レンタルに代わる新たな柱を模索しながらも、かつてほどの圧倒的な事業には育てられていません。
TSUTAYAの閉店は現在も続き、大阪・道頓堀で約23年間営業してきた「TSUTAYA EBISUBASHI」は2027年1月11日に営業を終了する予定、「TSUTAYAあべの橋店」も2026年10月4日の閉店が発表されました。
対照的なのがゲオ（GEO）で、同社はレンタル市場が縮小するなかでリユースへ大きく方向転換、2009年にセカンドストリートを連結子会社化し、その後全国へ店舗を拡大しています。
現在では国内外のセカンドストリートが1000店舗を超え、売上高もゲオHD全体の約4分の1を占める規模まで成長、中古スマホなどの事業も伸ばしています。
2026年10月にはゲオホールディングスから「セカンドリテイリング」への社名変更も予定されており、ゲオはレンタル時代に培った店舗運営のノウハウを生かしながら、会社そのものをリユース企業へ変えていったのです。
レンタル店が市場から消えていく今、知らない作品との偶然の出会いや人と一緒に作品を選ぶ時間など、便利なサブスクでは置き換えられなかった価値が改めて見直されているのかもしれませんね。
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