妊娠が分かったら、日常生活のいろいろなことが心配になるのではないでしょうか。
特に働く女性の場合、このまま仕事を続けるべきかどうか迷うこともあるでしょう。
この記事では、妊娠で仕事を辞めるか迷ったときに確認したい4つのポイントをご紹介します。
確認ポイント① 体調面
つわりの程度や妊娠経過は人それぞれですから、体調は最優先に考えましょう。
仕事を休みづらい場合は「母性健康管理指導事項連絡カード」の活用も有効です。
主治医等に必要な措置を書いてもらうことで、診断書のような効力を持ちます。
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確認ポイント② 仕事内容・職場環境
仕事内容がハードな場合、退職するしかないと思いがちですが、会社に相談して一時的に負担の少ないポジションにしてもらうという選択肢もあります。
正社員、契約社員、派遣社員など、雇用形態にも左右されますが、雇用規定を熟読して積極的に上司や総務人事部に相談しましょう。
また、職場内に子育ての先輩や仲間がいると、何気ない日常会話やアドバイスに救われる、という思わぬメリットもあります。
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確認ポイント③ 金銭面
社会保険や雇用保険に加入している場合は、仕事を続けるメリットがかなり大きくなります。
一定の条件はありますが、次のような手当金がもらえます。
例)社会保険加入(月給20万円)の女性が、子どもが1歳になるまで育休を取得した場合
手当の名前 | 金額(概算) |
出産育児一時金 (健康保険より) |
42万円 |
出産手当金 (健康保険より) |
43万5千円 |
育児休業給付金 (雇用保険より) |
121万3千円 |
合計 | 206万8千円 |
※さらに産休育休中は社会保険料(年間28万円)も免除されます
※金額等は令和4年3月時点のデータです。
確認ポイント④ 長期的なキャリアプラン
自分のキャリアプランを、3年後・5年後など、長期的に考えることも大切です。
近い将来、何らかの形でまた働きたいと考えている場合は、今の仕事を続けるメリットが大きくなります。
今の仕事であれば、仕事内容も人間関係もある程度分かっているためです。
一方で、退職・再就職を選択する場合には、キャリアをいったんリセットすることになります。
また再就職の際に、「保育園が決まらず仕事に行けない」「でも仕事がないから保育園に入れない」という悪循環に陥るリスクもあるので、注意が必要です。
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まとめ
仕事を続けるかどうか悩んだときの確認ポイントは、参考になりましたか?
妊娠・出産も仕事も事情は人それぞれ、どちらが正解ということはありません。
女性をサポートする制度はたくさんありますので、一人で抱え込まずに会社や行政などにどんどん相談して情報を集めてみましょう。
心穏やかに出産のときを迎えられることを願っています!
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