妊娠中に調べる事や準備しておく物など、しなければならない事はとても多いですね。
妊婦健診や出産費用、「出産育児一時金」「高額療養費制度」などの「お金」の手続きについてご紹介します。
目次
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妊娠中から意外にお金がかかるもの
出産に向けてベビー用品を揃えたり、肌着やおむつ、季節の洋服を選んでいて幸せな気分になりますが、ビックリするのは妊婦健診の費用。
妊娠・出産で必要な医療費や、ベビー用品の購入にかかる費用は合計するとかなりの金額になります。
妊娠・出産には、様々な給付金や還付制度があるので、自治体の窓口や会社の担当部署で説明を聞いて、手続き書類をもらっておきましょう。
おなかは大きく大変ですが、早めに調べておいたほうが良さそうです。
妊婦健診
健康保険を使えない「妊婦健診」。
本人の体調や妊娠週数などによっても異なりますが、妊娠後半には通院が月2回～週1回のペースになるため、合計14回ほど受診することになります。
自治体の健診無料券が使えるところもありますが、追加で必要な検査を受けることも多く、1回の受診で数千円はかかります。
特別な検査を受ける場合には、さらに追加の費用も。
普通の診察のようにはいかないのが実情です。
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出産方法により金額が異なる
また、出産費用も病院により金額が異なってきます。
個人病院か、総合病院か、私立病院か、個室か大部屋か。
自然分娩、帝王切開、無痛分娩など、分娩方法でも費用が異なります。
医学的な必要性から帝王切開で出産した場合は健康保険が適用され、医療費の負担が3割になりますが、自然分娩の場合、平均的には40万～50万円ほど。全額が自己負担となります。
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分娩時の「出産育児一時金」
この大きな費用を補ってくれるのが「出産育児一時金」。
健康保険か国民健康保険に加入していて、妊娠4カ月（85日）以上で出産したときに、子ども1人につき42万円（双子や三つ子の場合は人数分）受給できます。
健康保険組合から医療機関への直接支払いが原則となっていて、医療機関で申告書類を記入して手続きをします。
「出産育児一時金」で不足する分は、退院時に差額を病院に現金で支払います。
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高額療養費制度
切迫早産で入院した場合や帝王切開での出産になった場合などは、保険が適用されるので、その分の医療費の3割を負担することになります。
ただ、この金額が高額になったとしても高額医療費制度によって、1ヶ月の医療費が一定金額を超えた場合に払い戻しを申請することが可能です。
自己負担の上限額は所得によって変わりますので病院の相談窓口などで確認しましょう。
医療保険
医療保険に入っている方は、帝王切開を受けた場合や、手術治療が必要になった場合に入院給付金や手術給付金の対象になる場合があります。
給付額などの条件は保険の契約内容によって異なります。
契約先の保険会社に連絡し、該当になるかどうか等を問い合わせてみましょう。
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確定申告で「医療費控除」を受けられる可能性も
- 1年間（1月1日～12月31日まで）の医療費が10万円を超えた場合
- または所得が200万円以下で、医療費が所得の5％を超えた場合
上記に該当するときは、確定申告で「医療費控除」の手続きをして税金の還付を受けることができます。
①の場合、医療費控除額＝”対象になる医療費”ー”保険金などで補充された金額”ー10万円
②の場合は、医療費控除額＝”総所得金額等×5％”
基本的に42万円の「出産育児一時金」があるので医療費控除の対象になりにくいことが大半ですが、生まれた赤ちゃんに治療が必要になる場合など手続きする可能性があれば、医療費領収証などをまとめて保存し、受診のための電車・バス代などもメモをしておきましょう。
子どものためのライフプラン
子どもが生まれたら「学資保険」なども検討してみましょう。
親自身の医療保険や生命保険も健康診断などで異常が指摘されていない若年代のうちが比較的加入しやすくなってます。
支払う月々の保険料は、子どもの年齢や親の誕生日で区切られていることが多いので早めに計画してみましょう。
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